【それって本当!?】会社にバレないおすすめ副業

 

副業探検家(自称)のセイルです。

コロナ禍による働き方の多様化も手伝って、昨今では副業は少しずつ一般化してきたように思います。

しかし就業規則で副業を禁止している会社がまだ多いのも現状で、「どうにかバレないように副業したい」と考えている人もいるのではないでしょうか。

そこで今回の記事では、セイルが考える「会社にバレないおすすめ副業」をご紹介するとともに、「副業を会社にバレないようにする工夫」もお伝えします。

副業を始めたいけど、バレないように始めたい」

「会社員でもバレない副業が知りたい」

などでお悩みのあなたには、ぴったりの記事になっています。

ぜひ参考にしてくださいね(*^-^*)

くま
それでは、セイルの探検隊レポート、いってみよう!

 

副業は「法律上」は禁止されていない

正社員や派遣などの雇用形態を問わず、副業を禁止することが法的には認められないので、就業規則で禁止されている場合でも、会社員が副業をすることは違法ではありません。

しかし下記の場合には、会社は社員の副業を禁止・制限することができます。

・長時間労働等によって労務提供上の支障がある場合

・業務上の秘密が漏洩する場合

・競業により自社の正当な利益を害する場合

・自社の名誉や信用を損なう行為や、信頼関係を破壊する行為がある場合

実際の裁判例でも「労働者が労働時間外の時間をどう利用するかは基本的に労働者の自由である」とされる一方で、上記のいずれかに該当する場合は労働者の副業を禁止または制限することができるとされています。

副業が会社にバレるとどうなるのか

会社員が副業をすることは違法ではないとは言え、就業規則に副業禁止とある以上、「もしバレたらどうなるのか」と不安になる人も多いと思います。

現実には、就業規則で禁止されているにもかかわらず副業をしていることが発覚した場合、何らかの処分が行われる可能性があります。

始末書の提出で済むケースもあれば、給与の減額や解雇につながるケースもあり、処分の程度は会社に与える影響によって変わるのが一般的です。

仮に処分を受けないで済んだとしても、悪印象を持たれて会社に居づらい雰囲気になってしまう可能性は残ります。

そもそもなぜ副業がバレるのか

内緒にしているはずの副業が、なぜバレてしまうのでしょうか。

その原因の大部分は自分の軽率な行動にあることが多いのですが、「副業がバレる理由」を具体的にまとめてみました。

副業しているところを見られた

副業している現場を見られる一番多いパターンは「友人や会社の同僚が副業先に客としてやってきた」というものです。

特に店舗や屋外で仕事するアルバイトを副業に選ぶと、偶然そこに来た友人や会社の同僚と顔を合わせる可能性があるので、注意が必要です。

また「パソコンやスマホで作業しているところを見られた」というパターンも多いようです。

本業の会社では、副業に関するWebページやアプリなどを開いた状態で放置しないように注意しましょう。

周りの人に話してしまった

自分から話さなければ大丈夫なのに、つい口が滑ったことからバレてしまった…というのはよくあるパターンです。

友人からバレる
仲の良い同僚や友人にだけ副業を打ち明けたら、「その人経由で」社内の噂になることや、バレたくない人(上司など)にまでバレてしまうことがあります。
飲み会でバレる
お酒の席では酔った勢いで自分から暴露してしまうことも多いので、隠したい相手と飲む時やお酒の弱い人は要注意です。
SNSからバレる
TwitterやFacebookなどのSNSで公開しているアカウントがある場合、たとえ本名でなくても副業についての発信は避けることです。

会社や同僚がそのアカウントを知っていて、その発信内容からバレる可能性があります。

副業がうまくいっている時ほど、つい自分から話してしまうことが多いので、細心の注意が必要です。

住民税の金額が変化した

副業していることを「見られない」「話さない」にもかかわらずバレてしまう理由の一つに、住民税の金額が上がることが挙げられます。

住民税は各企業が前年の給与支払報告書を各自治体に提出して決まるもので、自治体はその給与額に合わせた税額を企業に連絡し、その金額をもとに企業は給与から天引きを行います。

給与の支払先(勤務先)が複数ある場合、「給与支払額が最も大きい会社」に「合算した給与額」分の住民税の連絡があるため、給与に比べて住民税が不自然に上がっていると、本業の会社での計算と合わなくなるので、他にも収入がある(=副業をしている)ことに気付かれてしまいます。

補足
たとえ日払いや手渡しで給料がもらえる仕事でも、その会社は給与支払報告書を自治体に提出する義務があるので、上記と同じように住民税の金額の変化でやはりバレます。

金銭感覚が変化した

副業を黙っていても周りに気付かれてしまう理由の一つが、金銭感覚が急に変わることです。

例えば、以前と比べて高いものを買う頻度や飲み会に参加する回数が多くなる、身につけているもののランクが上がるといったわかりやすい変化があると、「もしかして副業で儲かっているから?」と周りから怪しまれるかもしれません。

自分では気づかないこともあるので、副業をする前と変わらない態度で生活する意識を持ち続けることが大切です。

副業がバレないための対策

ここまで「副業がバレる理由」をまとめてきましたが、それを踏まえて、ここからは「バレないようにするためにはどうしたらいいか」について考えていきましょう。

人と会わない仕事を選ぶ

自宅で一人でできる仕事やパソコンやスマホを使って行う仕事といった、基本的に人と会わずに進められる「在宅でできる」仕事を選ぶようにしましょう。

在宅の仕事であれば、友人や同僚に副業先で働いている姿や作業しているところを見られる心配がなくなります。

前回の記事で「在宅でできる」おすすめ副業についてまとめていますので、参考にしてください。

副業のことを誰にも話さない

どんなに慎重に行動しても、自分から話してしまうのでは元も子もありません。

プライベートに関わる会話は慎重に言葉を選び、「副業」はもちろん「副収入」「収入源」「隙間時間」など副業を連想する言葉を禁句として意識付けておきましょう。

隊員
だ~れも知らない、知られちゃいけない~♪ わたしがやってる副業を~♪

TwitterやFacebookなどのSNSも要注意です。

個人を特定されないようにハンドルネームを工夫する、投稿する写真や動画に自分が写り込まない、副業を含めた自分の仕事についての発言を避けるなどの注意深さが必要です。

隊員
なにも言えない~、話しちゃいけない~♪ わたしの秘密の副業を~♪

給与所得のアルバイトは避ける

給与所得とは、雇用契約を結んで行うアルバイトなどで得た給料のことです。

複数の会社から給与所得を得た場合、住民税をそれぞれの会社の給与から天引きすることが認められていないので、「全ての給与所得を合算した」住民税の納付書が、給与所得の最も多い会社(=本業の会社)に届き、その会社の給与から天引きされることになります。

その結果、前項の「住民税の金額が変化した」で述べた通り、住民税の不自然な上昇で副業の存在に気付かれることになります。

副業の仕事を選ぶなら、給与所得のアルバイトではなく、単発の仕事か業務委託の仕事をおすすめします。

住民税の対策をする

副業での所得合計額が20万円を超えると確定申告が必要ですが、申告書を提出する際に、住民税を自分で納付する「普通徴収」を選ぶようにしましょう。

補足
具体的には、確定申告書の「住民税に関する事項」の欄で「自分で納付」に○をつけます。
(なお、会社を通して給与から天引きする形で納付することを「特別徴収」と言います)

普通徴収にすれば、副業分の住民税の納付書は自宅に届くので、住民税の金額から副業がバレないようにすることができます。

しかし副業の種類によっては普通徴収ができないケースや、役所の確認ミスで普通徴収になっていないこともあるので、注意が必要です。

できれば「副業を始める前に普通徴収ができるか確認」し、また申告書の提出後は「役所に連絡して普通徴収になっていることを確認」するようにしましょう。

注意
マイナンバー制度が導入されたことで「副業がバレやすくなる」といった声があります。しかし、マイナンバーが原因で副業がバレることはありません。

現在のところ、マイナンバーの利用は社会保障・税に関する手続き書類の作成事務のみに限られており、個人の所得を調べるために利用することは認められていないからです。

セイルが考える「会社にバレないおすすめ副業」

これまでに挙げた「副業がバレないための対策」のポイントを押さえた上で、ここからは、セイルが考える「会社にバレない副業」をご紹介します。

隊員
今まで述べてきたように、「副業の現場を見られる」「住民税の金額が上がる」リスクのあるアルバイトは除いているよ。
教授
また投資は、就業規則における副業の定義にあてはまらないことが多いので、今回は除いてあるのじゃ。

クラウドソーシング

クラウドワークスランサーズなどのクラウドソーシングサイトを利用することで、初心者向けからプロ向けの仕事まで、自分のスキルや得意なことに合わせて様々な仕事を受注できます。

人気がある仕事として「webライター・デザイン」「データ入力」「プログラミング」「動画編集」「HP制作」「文字起こし」などが挙げられます。

仕事の受注から完了まで、パソコンとネットがあれば完結することが多く、在宅でできる仕事として会社にバレにくく、おすすめです。

仕事を完了させるとサイト上の受注実績となって、将来的に受注がしやすくなったり単価アップに繋がったりするので、コツコツと続けていくことも必要になります。

アンケートモニター・ポイントサイト

マクロミルリサーチパネルなどのアンケートモニターサイト、モッピーポイントタウンなどのポイントサイトを利用して、アンケートに答えたりポイントをためて換金する仕事です。

クラウドソーシングと違ってスマホでも始められる手軽さと、在宅の時間や通勤などの隙間時間でできること、仕事内容が簡単なことが魅力です。

その分単価が低く大きな収入にはつながりにくいので、「おこづかい稼ぎ」と割り切ってやる分には、会社にバレる可能性も低いでしょう。

アフィリエイト

自分が運営するブログやサイトに商品の広告を掲載し、ブログの読者やサイトの閲覧者がその広告を通して商品を購入すると、一定の報酬が自分に入るしくみがアフィリエイトです。

ブログやサイト運営は在宅でできること、顔出しをしなければ個人を特定されないことから、会社にもバレる恐れが少ない仕事です。

また投稿したブログや作成したサイトは資産として残るので、成功すれば何もしなくても報酬が入ってくる状態を作り出すことができます。

継続的に更新する根気を持ち、長い目で見て資産となる収入源を作りたい人におすすめです。

スキル・作品・不用品販売

スキル販売とは
ココナラスキルマーケットなどのスキル販売サイトを利用して、スキルや得意なことを商品(サービス)として販売します。
作品販売とは
minneBASEなどでネットショップを作って、ハンドメイド作品を販売します。

もの作りが好きな人におすすめです。

不用品販売とは
メルカリラクマなどのフリマサイトを利用して、不用品を売却します。

片付けとおこづかい稼ぎができる一石二鳥の仕事です。

作品の製作やサイトへの登録・購入者とのやりとり・発送作業など、手間と時間がかかる作業が多いのが難点ですが、ほとんどを在宅で行えるので、会社にはバレにくい仕事です。

転売(せどり)

他の店から安く商品を仕入れ、Amazonなどで高く販売して差額で稼ぐ転売(せどり)も、仕入れや出品をネットを介して行えば、在宅でできる仕事になります。

商品によっては少額からでも始められるので、特定のジャンルの商品に詳しい人や買い物が好きな人におすすめです。

実店舗での販売は人目に触れる可能性がありますが、前述の「スキル・作品・不用品販売」を含めた販売系の仕事は全てをネットで完結させることができるので、本名で活動しない限り、会社にバレる可能性は低いでしょう。

セイルがおすすめする「会社にバレない副業」+2選

ここでは、男性・女性別におすすめの「会社にバレない副業」をご紹介します。

講師・コンサル業(主に男性向け)

ストアカカフェトークなどのサービスやスカイプ・Zoomなどのシステムを使えば、在宅で講師の仕事ができます。

ジャンルも様々で、子どもに勉強を教える個別指導から語学・ITスキル・マナー・各種資格の取得を目指す社会人向けまで、自分の持つ専門的な知識や経験を活かすことができます。

外で教室を借りるのではなく在宅で行うことを徹底し、YouTubeなどで必要以上の顔出しをしなければ、会社にバレる可能性も低いでしょう。

またビザスクNewsPicks Expertなどのサービスを使って、専門家の立場から企業に対して経営に関する相談や指導を行うコンサルティング(スポットコンサル)という仕事もあります。

クライアントの悩みや問題を解決する仕事として相応の知識を必要としますが、コンサルタントに資格はいらないので、誰でも始めることができます。

覆面捜査(主に女性向け)

ファンくるとくモニなどのサイトで見つかる覆面調査とは、一般の客を装って飲食店や小売店を訪問し、チェック項目を元にサービス内容や店舗の状況を審査する仕事です。

報酬は決して高くありませんが、その店のサービスを無料で受けられるのが最大のメリットで、女性に人気の副業です。

実際に店に行く必要があるものの、客を装うことで仕事をしているようには見えないため、会社にバレる恐れは低いでしょう。

また化粧品や美容器具などの新商品をいち早く体験する「商品モニター」の仕事なら、在宅でもできるのでおすすめです。

まとめ

今回の記事では、セイルが考える「会社にバレないおすすめ副業」についてまとめてみました。

合わせて「副業が会社にバレるとどうなるのか」「なぜ副業がバレるのか」「副業がバレないための対策」についても考察しました。

隊員
副業がはっきりバレてしまうのは他人に見られた時だから、その可能性が低い「在宅でできる仕事」がおすすめだね。
教授
他人に話さないことと、住民税を普通徴収(自分で納付)にすることも必要じゃ。

そして副業で年間20万円をこえる所得を得たら、必ず確定申告を行うことが大切です。

バレる・バレないの問題ではなく、その義務があるのに確定申告をしないことは「脱税」であり、れっきとした犯罪です。

副業がバレてしまうことより、よほど大きなリスクになります。

やはりベストは本業の会社と事前に話し合って副業を認めてもらうことであり、それが難しい場合は、思い切って副業を認めている会社に転職することも考えてみるべきです。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。

くま
それでは、次回の探検隊レポートでお会いしましょう!

 

副業探検家(自称)のセイルでした。